同居の距離を、心地よく整えるために。
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心地よい同居へのヒントを、そっと集めています。

セミナー・イベントのご案内

実家の地震対策を、安心につながる基本ポイントとしてわかりやすく整理します。

「巨大地震に備えた家づくりの鉄則」セミナー

「忘れた頃にやってくるものって？」

それは、断層のズレをきっかけにやって来ます。
来てからでは、遅すぎます。

地震対策って、重要性がわかっていても今ひとつおろそかにしがちです。
実は、家を建てた年代によって耐震基準が変わっており、今の基準に照らし合わせると耐震への強度が不足している建物も散見されます。

俗に言う「旧耐震基準」で建てられた家は要注意です。
昭和56年6月以前の建物になります。
なぜかと言うと、家の強度を確保する筋交いを設置するバランスに関しては、基準が設けられていなかったからです。
先日の熊本の地震に至っては、「新耐震基準」で建築された比較的新しい家も倒壊してしまいました。しかも、法律で規定する強度の1.25倍の強度があったにも関わらずです。

これについては、その後検証が進み、地盤の強さとの関係性が解明されました。
本来であれば、地盤が軟弱である場合には、計算上の強度を割り引かなくてはいけないところ、しなかった疑いがあります。（あくまで後日検証した結果の仮定の話です）

「そんな基本的なことなのに、なぜ？」

と思われる方もいらっしゃるかと思います。
木造住宅の場合は、２階建てまでは「4号建築」といって、設計する建築士に構造計算を一任されています。そのため構造計算のダブルチェックは、役所のような行政庁では行いません。ですから、このような現象が起きてしまったのではないでしょうか？

逆に、３階建て以上の建物は、構造計算を必ずダブルチェックする仕組みができていますので、余程のことがない限りはまだ安心できると思います。

ちなみに、リフォーム工事の場合には「リノベーション」のような大々的に建物の柱や梁を変更して、間取りを変更するような工事の場合でも、行政庁のチェックも法律上は必要ありません。
そのためより一層の、構造の安全性を確認する作業が必要になります。

耐震補強を兼ねたリフォーム工事を行う場合に、その補強計画の根拠となる「耐震診断＋耐震補強計画」をしなければ、せっかくの工事が意味のないものになり兼ねません。
その代わり、適切な診断＋計画がなされている場合には、国から補助金や減税などの各種優遇制度があります。

「増改築工事証明書」や「耐震基準適合証明書」といった書類を、担当する建築士事務所で発行してもらってください。
費用対効果を高める工事とするためにも、これから計画する工事について適切な内容になっているか確認することが必要なのかなと思います。

8月25日に家づくりセミナーを開催

内容は、「巨大地震に備えた家づくりの鉄則」についてです。工事を依頼する施主として、最低限知っておくべき内容についてお話する予定です。

 

当日の内容の一部抜粋

・誰にでもできるわが家の耐震診断
・築30年の戸建住宅　建て替え？リフォーム？
・国の各種補助金・減税情報
・板橋区、練馬区の補助金情報

場所は、私の地元であります練馬区谷原にあります「練馬ICハウジングギャラリー」です。
無料でご参加できますので、ご興味あればぜひご参加ください。
申し込み方法は、以下のリンクからご参照ください。

練馬ICハウジングギャラリー

http://www.hng.ne.jp/seminar/view/981

耐震の視点が整うことで、実家の不安がやさしく軽くなります。